これで完璧!?宅建免許の合格率アップ方法3選

まずは事前の準備で5問免除!

宅地建物取引士の試験は、50問で構成されており、例年合格ラインは正答数35問前後です。そんな宅建試験には、5問の免除を受けられる制度があります。5問免除を受ける資格は、不動産業に従事していれば誰にでもあり、3万円弱の手数料を支払い講習を受ければ、簡単に5問免除されます。50問中の5問が免除されますので、一気に合格へ近づけます。免除される5問は、毎年確実に正解できるような問題ではありませんので、是非とも利用しておきたい制度です。

得点源の宅建業法重視の勉強法

宅建試験の50問は、毎年決まった問題カテゴリーのなかから出題されています。例えば、50問中、20問は宅建業法から出題され、50問中14問は民法などから出題されます。宅建試験の合格を考えたときに、まず、絶対に外せない部分が宅建業法です。そもそも宅建業法は不動産業に直結する法律ですので、深い知識が必要なため、出題数も多くなっています。しかし、過去問題からの重複出題が多いので、20問全問正解を目指す必要があります。宅建業法の20問を全問正解すれば、5問免除とあわせて25問正解となり、残りは25問中10問程度正解すれば、晴れて宅建主任士となれる訳です。

合格を目指すならば、民法は割り切って捨てるべし!

宅建試験の50問中、民法からは14問出題されます。不動産取引には、民法が深くかかわりますので、最低限の知識は必要ですが、試験合格に向けては、あえて勉強しないことも手段の一つです。民法はとにかく範囲が非常に広く、民法の勉強ばかりしていると、他のカテゴリーの勉強ができなくなります。宅建試験は、択一式の問題ですので、あえて、全く勉強せずに、14問中3問程度正解できれば良しと考えましょう。そのぶん、勉強時間を残りの法令上の制限等の16問にまわして、35問正解を目指しましょう。

宅建の講座は非常に人気となっており、世代を問わず多くの人が受講をしています。専門学校で学ぶことはもちろん、通信講座もあり好評です。